記事一覧:Key Word で世界を読む119件
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dividend king(配当王)
2015年5月26日一般に企業の配当(dividend)は成長スピードで決まる。低成長であれば高配当、高成長であれば低配当だ。成長分野が豊富にあれば利益を再投資し、さらなる成長を目指せばいい。配当ではなく株価上昇で株主に報いようとするわけだ。
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poison pill(毒薬条項)
2015年5月19日米議会では環太平洋連携協定(Trans-Pacific Partnership=TPP)をめぐって侃侃諤諤(かんかんがくがく)の議論が繰り広げられている。最大の焦点はいわゆる「毒薬条項(poison pill)」だ。法案の効力を削ぎかねない修正(amendment)のことである。
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commercial drone(商用ドローン)
2015年5月12日首相官邸屋上で無人飛行機(unmanned aerial vehicle)のドローン(drone)が見つかり、規制強化論が勢いを増す日本。そんななか、米国はドローンの商業利用解禁に向けて大幅な規制緩和に踏み切ろうとしている。
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B Corp(Bコーポレーション)
2015年4月28日手工芸品・ビンテージ品のオンライン市場(online marketplace for crafts and vintage goods)を運営する米エッツィーが4月16日、新規株式公開(IPO)で米ナスダック市場にデビューした。初日の取引では30ドルで引け、公開価格16ドルを大幅に上回った。
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home services (ホームサービス)
2015年4月21日部屋の塗装、配管修理、タイヤ取り付け、犬の散歩、ヨガのレッスン――。米国の「ホームサービス業(home services industry)」は4000億ドル(50兆円弱)ともともいわれる巨大市場だ。
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California dreaming(夢見るカリフォルニア)
2015年4月14日米人気フォークグループのママス&パパスが歌う「California Dreaming」がヒットしたのが1965年。ちょうど50年後の今、「California Dreaming」が再び米メディアをにぎわしている。
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profit recession(収益不況)
2015年4月7日1~3月期が終わり、米企業による決算発表がいよいよ本格化する。原油安やドル高を反映して厳しい内容になる雲行きで、市場関係者の間ではいわゆる「収益不況(profit recession)」が懸念されている。
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biotech bubble(バイオ株バブル)
2015年3月31日米連邦準備理事会(FRB)のジャネット・イエレン議長による警告がようやく市場に浸透し始めたのだろうか。昨年7月半ばに議会へ提出した報告書の中で、イエレン議長は米バイオテクノロジー業界の株価急伸に言及し、「大幅割高(substantially stretched)」と形容した。FRBが個別セクターの株価水準にコメントするのは異例だった。
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dovish dot plot(ハト派的ドットプロット)
2015年3月24日米利上げのタイミングはいつなのか? 米連邦準備理事会(FRB)が3月18日に発表した連邦公開市場委員会(FOMC)声明からは「忍耐強く待てる(can be patient)」という文言が削除されていた。
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subprime auto loan(サブプライム自動車ローン)
2015年3月17日米大手銀行ウェルズ・ファーゴは保守的なリスク管理で知られている。2008年のリーマンショックをうまく切り抜けたのも、空前の住宅ブームに浮かれずにサブプライム住宅ローン(subprime mortgage loan)に深入りしなかったからだ。
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Gibraltar of American business(米国の難攻不落企業)
2015年3月10日今年で85歳になる米著名投資家ウォーレン・バフェット氏。自分が引退したら、会長兼最高経営責任者(CEO)として率いる巨大投資会社バークシャー・ハザウェイはどうなると考えているのか。
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net neutrality(ネット中立性)
2015年3月3日2月26日、「開かれたインターネット(open Internet)」を求めて運動してきた活動家や起業家の多くが歓声を上げた。米連邦通信委員会(FCC)が同日の会合で、ネット回線を運営する通信業者に対する規制強化を賛成多数で決めたからだ。
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Grexit(グレグジット)
2015年2月24日英国は「グレグジット」の影響が自国へ及ばないようにしなければならない(Britain must insulate itself from the effects of a 'Grexit')――。英紙「デイリー・テレグラフ」は2月25日、同国の元財務相で保守党の重鎮ケネス・クラーク氏の警告を伝えている。
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law of large numbers(大企業の法則)
2015年2月17日好調な10~12月決算を受け、米アップルの株式時価総額(market cap)が2月10日に終値ベースで7000億ドル(円換算で80兆円以上)を突破した。米国企業として初めてで、同社は今や「世界で最も価値ある企業(the world's most valuable company)」として圧倒的になった。
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Frozen bubble(アナ雪バブル)
2015年2月10日2月4日のニューヨーク株式市場。ウォルト・ディズニー株が大商いを伴いながら前日比7.6%上昇し、過去最高値の101.28ドルで取引を終えた。アニメ映画「アナと雪の女王」効果である。
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currency wars (通貨戦争)
2015年2月3日今年の世界経済フォーラム年次総会(ダボス会議)で最も注目を集めた発言の一つは、米投資銀行ゴールドマン・サックスのゲーリー・コーン社長兼最高執行責任者(COO)の口から飛び出した。
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great wage slowdown (大賃金低迷)
2015年1月27日バラク・オバマ米大統領が1月20日に一般教書演説(State of the Union address)を行い、政策の目玉として富裕層への増税とともに中間層(middle class)への減税を打ち出した。いわゆる「21世紀の大賃金低迷(great wage slowdown of the 21st century)」に対処するためだ。
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anti-blasphemy law(反冒とく法)
2015年1月20日連続テロ事件で襲撃された仏週刊新聞「シャルリー・エブド(Charlie Hebdo)」が1月14日に発行した特別号。表紙にイスラム教の預言者ムハンマドの風刺画(satirical drawing)が再び描かれたことで、「神への冒とく(blasphemy)」として中東などイスラム社会で抗議の声が上がっている。
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safe haven bid(セーフヘイブン買い)
2015年1月13日世界経済が混乱するなどで先行き不透明感が増すと、決まって繰り返される投資家行動(investor behavior)がある。「セーフヘイブン買い(safe haven bid)」だ。
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erasable Internet(消去可能インターネット)
2015年1月6日ソニーの米映画子会社ソニー・ピクチャーズエンタテインメント(SPE)へのサイバー攻撃(cyber attack)を受け、さまざまな議論が巻き起こっている。ここにきて注目を集めているのが「消去可能インターネット(erasable Internet)」だ。