記事一覧:From Readers From Editors421

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    2015年8月22日号  

    11年前、経済誌としては珍しく教育問題を取り上げました。特集タイトルは今号と同じく、「息子・娘を入れたい学校」。当時、トヨタ自動車などが中高一貫校の設立に動きだすなど、経済界ではあるべき人材育成に大きな関心が寄せられていた時期。受験雑誌ではできない視点を打ち出そうという意気込みがありました。

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    2015年8月8日号  

    煩悩の数である108にするか、末広がりでめでたい88にするか。お盆の合併号となる今号の特集は、数で頭を悩ませました。せっかく家族が顔を合わせるときだからこそ、話し合っておいた方がいいテーマがあるはず。そう考えてまず浮かんだのが、幾つ項目を立てるかでした。

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    2015年8月1日号  

    レジャー&エンターテインメント産業の担当になってから約1年。「何でもまずは自分で試さなきゃ」と複数の予約サイトに登録、LCC(格安航空会社)も利用し、国内外のホテルや旅館に出向くようになりました。

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    2015年7月25日号  

    「会議は踊る、されど進まず」。200年前、ナポレオン戦争後に欧州の秩序回復を図ったウィーン会議が、こう評されたことは広く知られています。今の世でも当地にその“気質”が脈々と流れていることを、今回のギリシャ救済劇で実感しました。

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    2015年7月18日号  

    また暗証番号が増えるのか。マイナンバーの取材をしていて、そんな思いがよぎりました。来年1月から交付される個人番号カードに、なんと四つもの暗証番号の登録が必要になるからです。

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    2015年7月11日号  

    ウェブサイトを閲覧したらやたら似たような広告が目に飛び込んでくることがあります。私も、最近、やけに旅行絡みの表示が多いなとは思っていました。もともと関心があるテーマだったので、それほど不快には感じていませんでしたが、その裏側では私に広告を出したい企業が入札し、「私」を競り落としていたことを、今回の特集「広告戦争」で初めて知りました。

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    2015年7月4日号  

    「挑戦できるフィールドに立たせてもらえたことがうれしい。社長の言う『プロ』に早くなりたい」 伊藤忠商事入社3年目の加藤健友さん(27歳)が、取材で話してくれたのを記憶しています。

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    2015年6月27日号  

    編集長が「タカラヅカ」をやりたいと言いだしたのは昨年のこと。正直、眉をひそめました。特異なエンターテインメント集団として、面白おかしく取り上げることはできるでしょう。でも、ただの興味本位に終わらず、読者が得るもののある特集を作れるのか心配でした。

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    2015年6月20日号  

    客船を取材して、クルーズに行ってみたくなりました。旅行会社によれば、シニアの増加などで人気が高まっていて、既に完売した夏のツアーも多いそうです。気になったのは、乗客の平均年齢が60歳以上という日本船の年齢層の高さです。世界一周になると70歳以上に跳ね上がります。原因の一つが1週間以上の連休を取りにくい日本の雇用慣行。これは、来年度からの有休消化の義務化で改善するかもしれません。

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    2015年6月13日号  

    4月28日、ホテルニューオータニの大宴会場で開かれた日本建設業連合会の総会後のパーティは、会場を埋め尽くす建設業界関係者の熱気に包まれていてにぎやかでした。近くにいた“建設族のドン”こと二階俊博・自民党総務会長に「すごく盛況ですね」と声を掛けると「そらあ、当たり前や。何年か前はこんなんやなかったけどな」との答え。「コンクリートから人へ」の民主党から政権を取り戻し、「国土強靭化」を掲げて建設業の活況を実現した立役者の言葉は、自信に満ち溢れていました。

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    2015年6月6日号  

    日本の経営者は小粒といわれますが、それでも私が今、特集でフォーカスしたい人が5人います。ここでは名前は挙げませんが、行動力や発想力など、いずれ劣らぬ魅力的な人ばかりです。

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    2015年5月30日号  

    編集部内でにわかに巻き起こったダイエットブーム。さかのぼること4週間前、知られざる巨大市場の実態にメスを入れるべく、特集化が決定するや、“治験希望者”がうようよと名乗りを上げてきたのです。

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    2015年5月23日号  

     「セル・イン・メイ(5月に売れ)」──。ウォール街ではあまりにも有名な株式相場の格言です。ヘッジファンドの決算などで5月に利益確定の売りが集中するとされているのです。

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    2015年5月16日号  

    この10年ほどは、髪形を3ミリの丸坊主にしています。坊主頭の何がいいかといいますと、自分でバリカンにより、カットができる点です。20分以上かかってしまいますが、一人で刈れます。時々、自分の目に見えない部分が長いまま残ってしまい、斬新な髪形になってしまうこともありますし、先日は、襟足を仕上げようとして、はさみでカットする際に、肌も切ってしまい流血となりました。

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    2015年5月2日号  

    人事部は、究極のサービス業かもしれません。部員1人当たり約150人の従業員を顧客に持ち、最高のパフォーマンスを出してもらえるように環境を整えます。それだけではありません。就職活動中の学生はもちろん、最近はその親も顧客です。内定辞退が出ないよう、親向けの説明会を開いたり、手紙やプレゼントを贈ったりします。

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    2015年4月25日号  

    こと、個人データの提供に関するアレルギーについては、世代ギャップが激しい──。今号の特集で抱いた率直な感想です。スマホなしではいられない若者は、多少の個人データが漏れることに頓着せず、むしろそこから得られる便利さの方を重視しているようです。

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    2015年4月18日号  

    株式市場ではずいぶん前から話題になっていたので、気にはなっていました。世紀の抗がん剤を開発した小野薬品工業です。中堅の地味な製薬会社という印象しかありませんでしたが、今や武田薬品工業やアステラス製薬といったリーディング企業をしのぐスター企業として世界的な注目を浴びています。

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    2015年4月11日号  

    今週の特集は、新年度入りの定番、経済入門です。ただし、中身は定番ではありません。中国の世界覇権への野心、分裂の危機にひんする欧州の焦り、暴走するロシアの縄張り意識──。権謀術数、複雑怪奇な世界情勢を、ヒトラーが愛した禁断の学問、地政学で読み解きます。

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    2015年4月4日号  

    私がオンライン英会話を始めたのは約2年前のこと。グローバルな競争をしている家電や通信業界を担当するに当たり、英語が理解できないことは、多くの取材機会をみすみす逃してしまうという焦燥感が後押ししました。

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    2015年3月28日号  

    「あなたはカメタイプね」──。取材で最も盛り上がったのは53ページで紹介した動物のタイプ診断。15分ほどで、講師の方にずばりと自分のタイプを言い当てられました。

定期購読キャンペーン

記者の目

  • 編集委員 藤田章夫

    新NISAを追い風にする保険業界のしたたかさ

     新NISAが1月からスタートし、保険の販売には逆風かな?と思っていたら、「むしろ追い風になっていますよ」との声が多数。
     資産運用の相談に来た人に、「投資信託は資産が減ることもありますが、変額保険の死亡保険金額には最低保証があります」と言えば、「保険の方がいいか」となるようです。
     本来は、資産を運用したいのか保障が欲しいのか、目的に応じて使い分けたいところですが、これがかなり難しい。
     そこで、保険ジャーナリストの森田直子さんとファイナンシャルプランナーの風呂内亜矢さんに、保険と運用それぞれの立場から対談を行っていただきました。面白過ぎて、対談時間はあっという間に過ぎました。ぜひご一読ください。

  • 副編集長 名古屋和希

    “予定調和”の買収は今後減少?

     第一生命ホールディングスが3月に福利厚生代行のベネフィット・ワンを買収しました。この買収劇は異例の展開をたどりました。
     先に買収を表明したのは医療情報サイト運営のエムスリーでした。そこに第一生命が参戦したのです。結局、エムスリーよりも好条件を提示した第一生命が買収戦を制しました。大企業による対抗的な買収は極めて珍しいものです。
     従来、事業会社はイメージ悪化などを恐れ、「敵対的」な買収を控えてきました。ただ、近年はルール整備などを背景に「同意なき買収」が広がる機運が出ています。買収が活発になれば、企業・業界の新陳代謝も促せます。今後、“予定調和”の買収は減っていくかもしれません。

最新号の案内24年4月27日・5月4日合併特大号

表紙

特集保険vs新NISA 今「契約したい保険」は? 生保商品ベスト&ワーストランキング

保険とNISA、どちらに資金を振り向けるべきか──。新NISAをきっかけに投資熱が高まる中、多くの人が抱える悩みだ。そこで保険とNISAで迷ったときの考え方や保険の見直し方、保険のプロ29人が辛口採点した生命保険商品ランキングを、業界の深部…

特集2変局 岐路に立つNHK

NHKが大きな岐路に立たされている。今国会で放送法改正案が可決されれば、ネット視聴も受信料徴収の対象となる。一方で、今後、NHKの受信料収入は人口減やテレビ離れを背景に先細る可能性が高い。職員数1万人を誇る巨大公共放送機関は、「みなさまのN…