記事一覧:ロングインタビュー167

  • 岸本純幸(JFEエンジニアリング社長兼CEO)

    ロングインタビュー
    岸本純幸(JFEエンジニアリング社長兼CEO)

    2013年6月3日

    JFEホールディングス傘下の事業会社でありながら、鉄鋼メーカー系の企業らしからぬ独自の路線を歩むJFEエンジニアリング。元は、鉄の製造現場の技術者ながら、「仕事をするとはやり方を変えること」と喝破し、低迷が続いたエンジニアリング事業を軌道に乗せた岸本純幸社長に、経営の要諦を聞いた。

  • 大西洋(三越伊勢丹ホールディングス社長)

    ロングインタビュー
    大西洋(三越伊勢丹ホールディングス社長)

    2013年5月28日

    足元では高額消費が伸びて一部では明るさが見えてきた百貨店業界。だが、市場規模の縮小は止まらず、さらに来年からの消費増税で再び経営環境が悪化する恐れもある。三越伊勢丹ホールディングスの大西社長に、今後の見通しなどを聞いた。

  • 笹宏行(オリンパス社長)

    ロングインタビュー
    笹宏行(オリンパス社長)

    2013年5月27日

    低価格帯のコンパクトデジタルカメラからの撤退を決めたオリンパス。3期連続赤字に沈む中核の映像事業をいかに立て直すのか、笹社長に聞いた。

  • 芳川裕誠(トレジャーデータCEO)

    ロングインタビュー
    芳川裕誠(トレジャーデータCEO)

    2013年5月25日

    ビッグデータに関わる著名な日本人技術者らがシリコンバレーに設立した企業が今、世界的に注目を集めている。その名もトレジャーデータ。米ヤフー創業者らの出資を受け、日本でも広告代理店の博報堂や料理レシピサイトのクックパッドなどがここのサービスを利用している。この度、トレジャーデータは、日本で本格的に事業展開するとして記者会見を行った。来日した34歳の芳川裕誠・CEO(最高経営責任者)に話を聞いた。

  • 碓井稔(セイコーエプソン社長)

    ロングインタビュー
    碓井稔(セイコーエプソン社長)

    2013年5月20日

    2013年3月期は100億円の最終赤字と3期ぶりのマイナスとなったセイコーエプソン。売上高が前期比3%減の8512億円、営業利益は同13・7%減の212億円と落ち込むなか、今期はどう立て直すのか。

  • 韓裕(マルハン社長)

    ロングインタビュー
    韓裕(マルハン社長)

    2013年5月14日

    再生手続き中の名門ゴルフ場・太平洋クラブグループの再生スポンサーがようやく決定した。最終的に契約を結んだのは、パチンコホールで断トツを誇るマルハンだ。パチンコ関連企業がゴルフ場事業に進出するケースが増加するなか、韓裕・マルハン社長に、今回の投資の勝算と、今後の事業の方向性を聞いた。

  • 小柴満信(JSR社長)

    ロングインタビュー
    小柴満信(JSR社長)

    2013年5月13日

    合成ゴムのトップメーカーであるとともに、半導体製造材料やディスプレイ材料も主力事業だ。2013年度の売上高は、4070億円で過去最高を更新する見込み。2020年には売上高7000億円、時価総額1兆円の目標を掲げる。素材メーカーとしての戦略を聞いた。

定期購読キャンペーン

記者の目

  • 編集委員 藤田章夫

    新NISAを追い風にする保険業界のしたたかさ

     新NISAが1月からスタートし、保険の販売には逆風かな?と思っていたら、「むしろ追い風になっていますよ」との声が多数。
     資産運用の相談に来た人に、「投資信託は資産が減ることもありますが、変額保険の死亡保険金額には最低保証があります」と言えば、「保険の方がいいか」となるようです。
     本来は、資産を運用したいのか保障が欲しいのか、目的に応じて使い分けたいところですが、これがかなり難しい。
     そこで、保険ジャーナリストの森田直子さんとファイナンシャルプランナーの風呂内亜矢さんに、保険と運用それぞれの立場から対談を行っていただきました。面白過ぎて、対談時間はあっという間に過ぎました。ぜひご一読ください。

  • 副編集長 名古屋和希

    “予定調和”の買収は今後減少?

     第一生命ホールディングスが3月に福利厚生代行のベネフィット・ワンを買収しました。この買収劇は異例の展開をたどりました。
     先に買収を表明したのは医療情報サイト運営のエムスリーでした。そこに第一生命が参戦したのです。結局、エムスリーよりも好条件を提示した第一生命が買収戦を制しました。大企業による対抗的な買収は極めて珍しいものです。
     従来、事業会社はイメージ悪化などを恐れ、「敵対的」な買収を控えてきました。ただ、近年はルール整備などを背景に「同意なき買収」が広がる機運が出ています。買収が活発になれば、企業・業界の新陳代謝も促せます。今後、“予定調和”の買収は減っていくかもしれません。

最新号の案内24年4月27日・5月4日合併特大号

表紙

特集保険vs新NISA 今「契約したい保険」は? 生保商品ベスト&ワーストランキング

保険とNISA、どちらに資金を振り向けるべきか──。新NISAをきっかけに投資熱が高まる中、多くの人が抱える悩みだ。そこで保険とNISAで迷ったときの考え方や保険の見直し方、保険のプロ29人が辛口採点した生命保険商品ランキングを、業界の深部…

特集2変局 岐路に立つNHK

NHKが大きな岐路に立たされている。今国会で放送法改正案が可決されれば、ネット視聴も受信料徴収の対象となる。一方で、今後、NHKの受信料収入は人口減やテレビ離れを背景に先細る可能性が高い。職員数1万人を誇る巨大公共放送機関は、「みなさまのN…