記事一覧:財務で会社を読む54

  • 信越化学工業

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    信越化学工業

    2017年04月29日号  

    国内化学でナンバーワンの時価総額を誇り、営業利益率も総合化学トップ3を圧倒する信越化学工業。「トランプ銘柄」として一層の追い風が吹く中、潤沢過ぎる資金の生かし方が宿題となっている。

  • 三菱重工業

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    三菱重工業

    2017年04月15日号  

    三菱重工業は、競合するグローバル企業に対抗するため、事業の構造改革や自己資本増強を進めてきた。だが、誤算続きの大型プロジェクトの“止血”に追われ、成長への種まきが遅れている。

  • 日立製作所

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    日立製作所

    2017年04月01日号  

    日立製作所の利益成長が鈍化している。非中核事業の切り離しは加速しているが、1兆円を計画するM&A(合併・買収)は遅れている。三菱重工業からの巨額請求が、その歩みを一段と遅らせるリスクもある。

  • 独立行政法人都市再生機構(UR)

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    独立行政法人都市再生機構(UR)

    2017年03月25日号  

    バブル期の用地取得で抱えた含み損は解消される見通しだが、10兆円規模の有利子負債は残る。賃貸住宅の老朽化も課題だ。経営改善を続けつつ、公的機関としての社会的使命を両立していけるだろうか。

  • 日産自動車

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    日産自動車

    2017年03月11日号  

    着実にシェアを拡大させているにもかかわらず「販売の質」が劣化している米国事業。頼みの新興国でも、工場稼働率の低迷にあえぐ。カルロス・ゴーン氏の後を継ぐ西川廣人新社長の宿題は山積している。

  • ニコン

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    ニコン

    2017年03月04日号  

    昨年11月、ニコンは2018年3月期を最終年度とした中期経営計画を破棄、抜本的な経営改革を行うと発表した。半導体露光装置とカメラの2本柱が同時に揺らぐ危機的状況をどう乗り切るか。

  • ANAホールディングス

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    ANAホールディングス

    2017年02月25日号  

    日本航空(JAL)が経営破綻後に業績を急回復させたこともあって、業績面で大きく離されていたANAだが、ここにきて猛烈に追い上げている。弱点を克服すべく続けてきた努力が、実ってきているからだ。

  • NTTドコモ

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    NTTドコモ

    2017年02月18日号  

    2016年度に1兆円に迫る営業利益を見込むNTTドコモ。好決算をかみ締めているのかと思いきや、そこには政官からの料金引き下げ圧力に、懸念を強める姿が垣間見える。

  • 関西ペイント

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    関西ペイント

    2017年02月11日号  

    これまで以上に“グローバル化”と向き合わなければならなくなる日本の産業界で、ここにきて“世界の陣取り合戦”に参戦した老舗企業が2社ある。そのうちの1社、元国内1位の関西ペイントの内情に迫る。

  • みずほフィナンシャルグループ

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    みずほフィナンシャルグループ

    2017年02月04日号  

    みずほフィナンシャルグループと三井住友トラスト・ホールディングスが、傘下の資産管理銀行の統合に向けて交渉に入った。その背景には、銀行のビジネスモデルの変化があった。

  • 資生堂

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    資生堂

    2017年01月28日号  

    魚谷雅彦社長の下、改革が進む化粧品最大手、資生堂。2017年度は、6カ年の中長期戦略の前半の最終年度だ。財務体質が改善に向かう中、後半戦の課題は収益力のアップだ。

  • 住友商事

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    住友商事

    2017年01月21日号  

    資源ビジネスの失敗で2014~15年度に巨額の減損損失を計上し、業績低迷にあえぐ住友商事。もともと強みを持つ非資源ビジネスへ原点回帰し、復権に向けた攻勢をかける。

  • 東京ガス

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    東京ガス

    2017年01月14日号  

    ガス業界最大手の東京ガスは、今年4月のガス市場完全自由化で、事業環境の激変に直面する。電力会社という新たなライバルと戦うことになるが、勝ち残る鍵は何なのか。

  • 三越伊勢丹ホールディングス

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    三越伊勢丹ホールディングス

    2016年12月24日号  

    百貨店最大手の三越伊勢丹ホールディングスが窮地に追い込まれている。“優等生”のはずだった旗艦店が落ち込んだことで、百貨店一本足打法による深刻度が増している。

  • 武田薬品工業

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    武田薬品工業

    2016年12月17日号  

    近年、株式時価総額でアステラス製薬に一時逆転され、純利益では水をあけられている国内製薬の王者、武田薬品工業。クリストフ・ウェバー社長CEOの改革成果は、数字上まだ目立って表れていない。

  • サントリーホールディングス

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    サントリーホールディングス

    2016年12月10日号  

    「2020年売上高4兆円構想」の雲行きが怪しくなっている。14年の米ビーム買収で財務面の余裕は消えた。残り4年で4兆円構想を実現させるには、新たな買収資金を持ち株会社の上場で調達するほかない。

  • 昭和電工

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    昭和電工

    2016年12月03日号  

    化学他社にはないユニークな製品群を持つ総合化学の昭和電工だが、ここ数年は収益が伸び悩む。懸案の黒鉛電極事業ではこの10月、ついに業界再編に踏み切った。同社はどう収益アップを図るのか

  • 九州旅客鉄道(JR九州)

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    九州旅客鉄道(JR九州)

    2016年11月26日号  

    10月に上場したJR九州。今期518億円の営業利益を見込み、まずまずの収益力に見えるが、5200億円に上る減損処理によって捻出されたものだった。本業である鉄道事業の稼ぐ力は弱いままだ。

  • 三菱電機

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    三菱電機

    2016年11月19日号  

    リーマンショック後にあっても電機大手で唯一黒字を計上した構造改革の優等生、三菱電機の収益力の強さがあらためて際立っている。課題は過去最高水準に積み上がった手元資金の有効活用だ。

  • 神戸製鋼所

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    神戸製鋼所

    2016年11月12日号  

    中国経済の減速が神戸製鋼所を直撃している。同社は鉄鋼や建機の事業規模が最大手より小さく、コストが割高になりがち。高付加価値路線に活路を見いだすが、技術力で生き残れるか正念場を迎えている。

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記者の目

  • 副編集長 藤田章夫

    個人としては通算11本目となる保険特集です

     2006年に「週刊ダイヤモンド」編集部に異動になってからほぼ毎年、保険特集を作ってきました。今号を入れて、その数11本。
     それぞれの特集に思い入れがありますが、印象深い号を思い起こせば、医療保険に絞り込んだ「医療保険に気をつけろ!」(06年)、タイトルが刺激的だった「騙されない保険」(12年)、初めて企画から構成まで全てを手掛けた「保険激変!」(15年)です。
     94ページもの大特集となった今年の保険特集も、印象に残る号になりそうです。
     そして、この号をもって、保険担当が中村記者に代わります。とはいえ金融全般を担当しますので、来年の保険特集100ページ(?)も中村記者&宮原記者と共に作ります。

  • 編集長 深澤 献

    母が買った「顧客本位」に反した個人年金保険

     傘寿を迎えた母が最近、なけなしの老後資金を、銀行に勧められるまま豪ドル建ての個人年金保険につぎ込んだとのこと。
     金融庁はこのところ、「フィデューシャリー・デューティー(受託者責任)」の旗印の下、金融機関に顧客本位の業務運営を求めています。
     母が買った商品はまさに、外国債券と投資信託、掛け捨ての死亡保険をあえてパッケージ型にして割高の手数料を徴収する顧客本位から懸け離れたもの。昨年9月に出た金融庁の「金融レポート」でも、この手の商品を「顧客のニーズよりも、販売・製造者側の論理で金融サービスを提供しているのではないか」とバッサリ斬っています。購入時に相談に乗ってやれなかったのが悔やまれます。

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