労働経済学の見地に立てば、日本の仕事、職種が消滅しているとはいえない。というのも、日本の雇用は先進諸国の中では際立って高いパフォーマンスを示しているからだ。 世界的に見ても日本の失業率は4.3%と低く、若年失業率も先進国平均の半分以下だ。いわゆる正社員(期間の定めのない常用雇用者)の数も一橋大学の神林龍氏の言うように1980年代と比較して遜色ない。今まさに雇用が消えてしまう、という表現は極端に過ぎるのではないだろうか。もっとも、労働者はただ雇用されていればいいわけではない。

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