口コミスコアで割安、高配当の
最先端ランキングを初公開

 週刊ダイヤモンドは今回、両社の協力を得て、VCPC組織スコアの上位133社を抽出し、三つのランキングを作成した。

 ランキングに当たって使用したのはPER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)、そして配当利回りという三つの指標だ。

 PERは、企業の収益に対して株価が割安かどうかを判断する指標で、「株価÷1株当たり純利益」で算出する。1株当たりの購入代金(株価)を何年分の利益で回収できるかを示しており、業績面から株価を判断できる。数値が低いほど割安とされる。

 PBRは、企業の時価総額が実際の純資産と比べてどれくらい割安かを示す指標だ。「株価÷1株当たり純資産」で算出する。現時点で企業が解散したときに株主が受け取る1株当たりの金額であり、企業の資産内容から株価を判断することができる。1倍を下回ると割安とされる。

 ただし、PBRが1倍未満の場合でも即買いは禁物だ。例えば、赤字続きの企業は純資産が年々減り続けており、破綻リスクが高まる。資金繰りに窮している倒産寸前の企業も同じだ。

 配当利回りは、株価に対する年間配当金の割合を示しており、「1株当たり配当金÷株価」で算出する。現在の株価で投資した場合、1年でその何パーセントを回収できるかが分かる。2%なら50年分の配当金で資金を回収できる。

 ここからは、VCPC組織スコアを活用して週刊ダイヤモンドが作成した最先端の優良株ランキングの一部を見ていきたい。

 下のランキングは、企業文化が超優良なVCPC組織スコアの上位133社を、PERが低い順にランキングしたものだ。

 1位は不動産デベロッパーのコスモスイニシア。前社名はリクルートコスモスで、同社の未公開株がリクルート事件の発端となった。リーマンショック後の2009年に事業再生ADR手続きを申請し、13年にADR債務を完済した。

「旧リクルート文化の会社で、若手に与えられる裁量が大きいため、実践形式でビジネスの経験を積むことができる。社内のコミュニケーション量も多く、和気あいあいとしている」(営業、在籍3〜5年、男性)など風通しの良さや、若手に仕事を任せる自由闊達な風土を評価する口コミが目立った。

 2位の三井住友建設は、「昔ながらの良い意味での三井の社風、住友の社風があり、それが精神的支柱となっている」など、旧財閥系の安定した企業文化を評価する声が複数あった。

 トップ10には三井物産、伊藤忠商事、三菱商事の総合商社勢が入ったが、この3社は週刊ダイヤモンドが作成した、他二つのランキングでもランクインした。商社強し!意外な企業もランクインしており、口コミと併せて読み解けば、銘柄選びのヒントになるだろう。

日本人が知っておくべき
過熱度強める4大バブル疑惑

 『週刊ダイヤモンド』12月16日号の第1特集は「バブル相場の勝ち抜け方」です。16連騰を演じた日本株に最高値を更新中の米国株。仮想通貨ではビットコインが爆騰し、不動産も都心中心に過熱の度を強めています。バブルがささやかれる4つの市場。割高感は出てきたが買い場もあります。バブル相場の勝ち抜け方をお届けします。

 「同じあほうなら踊らにゃ損々」──。阿波おどりの「よしこの節」を皮肉っぽく口ずさんだ外資系証券会社の幹部は、さらにこう続けました。
「日本株も買い、債券も買い、米国株も買い、何でも買い。金融市場が整合的に動いていない。上がるから買う。買うから上がる。今の相場ではリスクを見ずにあほうになって踊ったやつが勝つ」

 世界中で過去最高値の更新が相次ぎ、金融市場が沸いています。
 日本の株式市場では、日経平均株価が10月に過去最長の16連騰を演じ、21年ぶりとなる2万2000円超えを果たした。東証1部全体の時価総額も過去最高を更新し、700兆円をうかがう勢いです。

 11月には証券会社が「日経平均3万円への道」なるレポートを発表し、日本株が新たなステージに入ったことを強調しました。

 米国の勢いはその上をいきます。1年以上も前から割高だとの指摘を受けながら、NYダウ平均株価は今年1月に史上初めて2万ドルに到達。その後もS&P500種指数と共に最高値の更新を続け、11月末には2万4000ドルの大台を楽々と超えました。

 米国の景気拡大局面は9年目に突入しており、1991年から2001年まで続いた戦後最長記録の更新が目前に迫ります。

日本人が殺到し価格が
爆騰するビットコイン

 国内の不動産市場に目を転じれば、今夏、東京・銀座5丁目の路線価が1平方メートル当たり4032万円を記録し、バブル期超えを果たしました。地方の低迷とは裏腹に、都心の新築マンション価格はサラリーマン層には手が出しにくい水準まで高騰しており、局所的に過熱の度を強めています。

 話題の仮想通貨に至っては、その熱狂度が他市場の比ではなく、まさに爆騰状態。日本の個人投資家が殺到したことで仮想通貨の王様であるビットコインの価格は1年で10倍超に跳ね上がり、他にも20倍を超える急上昇を演じた仮想通貨が複数あるといいます。

 程度の差こそあれ、いずれも過熱感を帯びる四つの市場からは、バブル懸念がくすぶり始めました。

 本特集では、日本人が知っておくべき4大過熱市場の実情を明らかにするとともに、バブル相場の勝ち抜け方をお届けします。

2017年12月16日号[ 710円 ]

表紙
特集

バブル相場の勝ち抜け方

Prologue 日本人が知っておくべき4大バブル疑惑

PART1 日経平均「3万円」の衝撃

PART2 沸騰する仮想通貨に手を出していいのか

PART3 リスクに負けない米国株投資術

PART4 不動産3度目の過熱、“局所バブル”に惑わされるな

PART5 買ってはいけないバブル銘柄ランキング