2016年9月24日号

関関同立は、それぞれが数万人規模の学生を抱える大学だけでなく、幼稚園から小学校、中学校、高校、そして大学院までを擁する巨大な教育・研究機関だ。この4学校法人に関わる人々の活動から生まれる経済効果は、どれほどなのか。

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記者の目

編集部　山本輝

店舗だけでなく、スマホ画面も“陣取り合戦”

　外食アプリの特集なので、実際に試してみようとアプリを大量にダウンロードしました。お昼や夕方といった、ちょうどおなかがすいたなと感じた瞬間に各アプリから通知が来るので、これが効果的なアプリの使い方かと感心します。食事だけではなく、やり方もうまいとは。
　ただ、問題が一点。大量にダウンロードしたせいで、通知がひっきりなしに来ます。スマホが振動するたびに、上司からの不吉なメールではないかとビクビク。お得なクーポンでワクワクする予定が、とんだ見込み違いです。
　普通、ここまでアプリを使う人はいないでしょう。であれば、リアル店舗だけではなく、狭いスマホ画面のスペースを奪い合う、“陣取り合戦”も白熱しそうです。
編集長　深澤献

過去1〜2年で扱った特集の多くに、この一大潮流

　新しいテクノロジーが、あらゆる産業でビジネス構造を激変させています。本誌がこの１〜２年で扱ってきた特集テーマも、多くはこの一大潮流に関するものです。
　外食産業へのテックの浸透について自説を展開してくれたロイヤルホールディングスの菊地唯夫会長が、「……なんて偉そうに、ずっと昔から考えていたように話しましたけれども、２年前に同じ質問をされたら全然違う答えだったと思いますね」と、正直に語っていたのが印象的でした。
　変化のスピードに対応するには「走りながら考える」姿勢が大事ですが、猪突猛進ではなく、仮にコースを外れてもすぐに戻ってライバルに追い付けるような機動性も兼ね備えなければならない。大変な時代です。