ギリシャ債務問題や中国株安にも大きな動揺を示さなかった日本株だが、8月17日に発表される4~6月期GDP速報と9月末発表の8月の東京都区部消費者物価(CPI)をきっかけに調整する公算がある。輸出や生産活動の落ち込みで同期間の実質GDP成長率は、マイナス1%を割り込むとの予測も少なくない。また、原油価格が再び1バレル50ドルを割り込んだことで、8月の(生鮮食料品を除いた)コアCPIは「当面ゼロ%程度」とする日本銀行の見通しから下振れる確率が高まってきた。

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