近年、日本企業では、株主利益の重視、四半期単位での業績評価、社外取締役の起用など、“米国的経営”の導入が盛んである。とりわけ上場企業では、米国的経営に即したルールづくりが進められている。もちろん、それで日本企業の競争力が向上すれば素晴らしいことである。しかし、『なぜ日本企業は強みを捨てるのか』のスタンスは正反対である。現在、大企業を中心にもてはやされる米国的経営は、競争力の根源となる「革新的な製品やシステムの開発」や「現場でのトラブル対応に優れた中堅人材の育成」をおろそかにし、結果的に競争力を失ってしまう危険性を孕んでいることを指摘する。

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